先週より配達売上が増えても、1件当たりの報酬や時間当たりの効率まで上がったとは限りません。売上合計・完了件数・1件平均を並べると、「件数を多くこなした」「1件平均が変わった」という数字の内訳を分けて確認できます。
ここでは紙の記録や表計算でできる方法を説明します。計算例はすべて架空で、配達員の平均収入や特定サービスの実績ではありません。数字を分ける計算であり、報酬が変わった原因を証明する分析でもありません。
同じ範囲の売上と件数で、1件平均を出す
1件平均=対象の配達売上合計÷その売上に対応する完了件数です。平均は値の合計を個数で割るという基本に沿っています。総務省統計局:記述統計量
次の表は、同じ人が同じサービス・車両・エリアで動いた、各7日間の比較です。この例では、お届けを完了した注文1つを1件とし、各注文に対応する確定した配達報酬だけを合計します。クエストなど期間単位の追加報酬、チップ、キャンセル関連の支払いは含めません。経費・税金・社会保険料を引く前の金額です。
| 項目 |
週A |
週B |
| 対象の配達売上 |
80,000円 |
90,000円 |
| 完了件数 |
160件 |
200件 |
| 1件平均 |
500円 |
450円 |
| 稼働時間 |
40時間 |
50時間 |
週Bは売上が10,000円増え、件数は40件増えています。一方、1件平均は50円低下しました。売上合計だけでは見えなかった組み合わせです。
実際のアプリで表示される「件数」が、注文数・依頼数・配達回数のどれに当たるかは、記録元の定義を確認してください。複数注文が一つの依頼や報酬にまとまっている場合に、片方の期間だけ依頼数を使うと比較できません。上の例は各注文に対応する報酬を確認できる設定で、アプリの集計仕様を示すものではありません。対応関係が分からない記録は、推測で分割せず比較を保留します。
増えた10,000円を、件数と1件平均の変化に分ける
まず週Aの1件平均500円を固定して、件数だけ160件から200件へ変えます。次に、その200件について1件平均を500円から450円へ変えます。この「件数を先、1件平均を後」という順番で計算します。
- 出発点:160件×500円=80,000円
- 件数だけ週Bへ:200件×500円=100,000円。出発点から20,000円増
- 1件平均も週Bへ:200件×450円=90,000円。直前から10,000円減
20,000円−10,000円=10,000円で、実際の売上差と一致します。自分の数字へ置き換えるなら、次の2式を使えます。
- 件数側の差額=(今期件数−前期件数)×前期の1件平均
- 1件平均側の差額=今期件数×(今期の1件平均−前期の1件平均)
これは数字を整理するための分け方です。「件数増だけで実際に20,000円稼げた」という予測ではありません。また、順番を逆にすると内訳は変わります。この例で1件平均を先に変えれば−8,000円、件数を後に変えれば+18,000円となり、合計の+10,000円は同じです。比較を続けるときは方式をそろえ、内訳を唯一の原因として扱わないでください。
日別の1件平均を、そのまま平均しない
別の架空例で、A日は10件・8,000円、B日は30件・12,000円だったとします。日別の1件平均は800円と400円ですが、2日分の1件平均は次のとおりです。
(8,000円+12,000円)÷(10件+30件)=500円
(800円+400円)÷2=600円ではありません。それは2つの日別平均を同じ重さで平均した値で、40件全体の平均とは異なります。週・月も、元の売上合計を元の件数合計で割り直します。件数が0なら1件平均は計算せず、記録漏れを0件として埋めないようにします。途中で平均を丸めず、表示する段階で桁をそろえると誤差も抑えられます。
件数が増えた理由と、残る金額は別に確認する
最初の週A・週Bは、どちらも1時間当たり4件です。週Bの件数増は、この表では稼働時間が40時間から50時間へ増えたことと対応しています。件数を増やしたから処理効率も上がった、とは読めません。売上を時間で割ると、週Aは2,000円/時、週Bは1,800円/時です。これも保証された賃金ではなく、振り返り用の数字です。
1件平均が下がったことだけで、サービス全体が報酬を引き下げたとも判断できません。Uberの公式説明では、配送料には予定時間、受取・お届け先の数、交通状況、注文量など複数の要素が考慮されます。受けた配達の内容や時間帯も確認する必要があります。Uber:配達情報の事前提示および報酬体系
除外したクエストやチップがある場合は、消してしまわず別欄へ残し、最終的な売上全体も照合します。報酬の重複や時間の範囲は掛け持ち配達の売上・時間のそろえ方、費用を引いた採算は売上時給と経費差引後の時給で確認できます。
情報確認日:2026年11月16日。計算例と差額の分解は本記事の説明用です。実在する地域・サービスの収入水準、将来の報酬や件数を示すものではありません。デリログの実装機能を紹介する記事ではありません。